そういえばヨーロッパの年金がどうなってるのか知らない

日本だと株式など資産運用の話はアメリカの情報はある程度入ってきているように思います。

最近の米国株式の好調さを受けてかどうかはわからないですが、米国株式に投資する個人投資家の増加もありかなりの情報が受け取れるようになりました。

私自身がヨーロッパの情報を積極的に取りにいっていないからかもしれませんが、ヨーロッパの年金はどうなっているのかふと気になったので調べてみましたが、非常に古い資料しか見つかりませんでした…。




国による薬局での仕事の違いも面白い

実は、薬局の仕事もよくアメリカやヨーロッパと比較されることが多いです。

ちなみに、アメリカではロボットによる調剤が多いようです。

小さいボトルに所定の日数の薬がバラバラと入る形で、ボトルにラベルを貼って渡します。

1度、これだと1錠や2錠少なかったり多かったりしてクレームが来ないのか?と現地の薬剤師に質問してみましたが「そんな1錠や2錠くらい少なくても誰も気にしないよ!アハハ!」と言っていました。なんて大らかなんだ…。アメリカ人…。

また、ヨーロッパだと箱出し調剤といって、錠数単位ではなく箱単位で渡すのが主流だそうです。メーカーから納品された箱のまま渡すのでこちらも数錠のズレもあるはずもありませんね。

一方、日本はその人ごと、その処方箋ごとに日数も錠数もバラバラで渡します。

端から見るといかにも棚から出しているだけに見えると思いますが、実際には違う規格(mg数が違わないか、口腔内崩壊錠など他の剤型が違わないか)、似た名前の薬(セフカペンピボキシルとセフジトレンピボキシルやアロチノロールとアロプリノールなど)、錠数計算などなどある程度薬の名前や量、剤型が頭に入っていないとしょっちゅう間違えることがある意外と神経を使う作業です。

とまあ…。雑談が長くなってしまいました…。

ヨーロッパ諸国のDC型の割合

早速、ヨーロッパの国々の確定給付型(DB)と確定拠出型(DC)の割合が日本証券経済研究所の資料に記載されていますので見てみます。

DC型といっても企業年金のようですね。

出典:日本証券経済研究所

2004年の資料ということで結構古く、あまり参考にならないかもしれませんが、低い国と高い国の差が非常に激しく見えます。

ドイツ、スウェーデン、オランダあたりが低いですね。

一方のイタリア、アイルランドなどは非常に高い。

各国で多少のDCプランの違いはあるんでしょうけど、興味深い資料でした。

また、この資料の注釈部分に1997年から2006年のDC率の変化が記載されています。

イギリス 4% → 33%

オランダ 1% → 1%

スイス 50% → 50%

日本 0% → 1%

アメリカ 47% → 54%

カナダ 10% → 19%

オーストラリア 73% → 91%

とオランダと日本以外は急速に広まっているのがわかりますね。(スイスは横ばいですがもともと50%)

OECD年金担当長の講演内容

2014年にOECD金融部門・私的年金担当長のパブロ・アントリン・ニコラスという方が講演された内容として

今や世界中でDBからDCへの転換が起こっている。

DBが私的・公的のどちらについても将来的に維持していくことが困難であるからだ。

DCは拠出と給付が直結しているなどの利点を持っているが、反面、拠出不足に伴う受取額の不十分性、退職後所得の変動リスク、投資選択を行う勤労者の金融リテラシーが低いといった問題がある。

これらの問題に対処するためにOECDは「DC年金の改善のための指針」を作成し、一貫性・十分性・効率性の三原則に基づき10項目の具体的提言を行った。

出典:確定拠出年金をめぐる世界の動き

というのが紹介されています。

2014年ですから今からもう4年も前のことです。

この時にもうDB型は維持していくのが困難だとしているんですね。

これ私は知らなかったんですけど知ってました?

OECDの10項目

この時の10項目の具体的提案というのは以下の通りです。

①DCプランは、DC制度内での整合性、公的年金などの他の年金制度全体との一体性を堅持するとともに、労働市場・金融市場・人口動態などあらゆるリスクに対処・監視できる枠組みを持つべきである

②制度への加入率を高め、十分な拠出と、拠出期間の長期化を奨励すること③DCプランへの拠出(特に任意加入の場合)に対しインセンティブを設けること。

④低コスト商品を推奨すること

⑤適切なデフォルト商品を設定するとともに、リスク特性や投資目標期間の異なる選択肢を提供すること

⑥デフォルト商品について退職が近い人を値下がりリスクから守るためのライフサイクル投資戦略を採用すること

⑦長寿リスクへの対応のため、引き出し段階で資産の年金化を促進する

⑧年金商品の供給を増やし、年金商品市場におけるイノベーションと対費用効果の高い競争を促進すること

⑨長寿リスクに対応するリスクヘッジ手段を開発すること

⑩DCプラン加入者との効果的なコミュニケーションと個人の金融リテラシーの確立

④の低コスト商品を推奨するというのが好感が持てます。

また、⑧のDCの引き出し段階での年金化を促進するにあたって、年金商品市場が機能する必要があるので、年金化を妨げる税制があれば直すべきとしています。

日本だとiDeCoの運用で最大とも言える懸念材料である特別法人税。

現在は凍結されていますが、これはこのOECDの10項目に沿うなら廃止となるのではないかと淡い期待をしています。

また⑩の金融リテラシーについてです。

イギリスだと国民全員にフィナンシャルアドバイザーをつけるという議論まであるようですね。

それほどに以前にも増して、世界中で金融リテラシーの重要性が認知されているのかもしれません。

まとめ

というわけでヨーロッパの年金、特に企業年金について調べてみましたが、アメリカといいDC型への転換が迫られていることが非常によく分かる日本証券経済研究所の資料でした。

日本だと現在企業年金に加えて、個人が加入するiDeCoも登場し環境はどんどん整ってきています。

また、iDeCoへの加入も全員がしたほうがいいかと言われると微妙かもしれません。

しかしiDeCoの掛け金くらい毎月の余剰金を確保する努力はどちらにしても大事かなと思います。方法はiDeCoでもつみたてNISAでも貯金でもいいかもしれませんが、世界的に見てもDC型に移行しているという流れも知っておいていいと思います。




いつも読んでいただきありがとうございます。

ポチッとしていただけると嬉しいです。

にほんブログ村 投資ブログへ
にほんブログ村
にほんブログ村 投資ブログ 資産運用(投資)へ
にほんブログ村
にほんブログ村 投資ブログ お金(投資)へ
にほんブログ村

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする